YouTubeを副業にする｜5つの収入源と、始める前に決めること

YouTubeで収入を得る経路は広告だけではありません。広告、メンバーシップ、投げ銭、企業案件、自分の商品の5つがあり、それぞれ収入になるまでの条件が違います。

この記事の目次 7項目

収入源は5つ

収入源	報酬の決まり方	始められる条件
広告収入	再生数・視聴時間・広告単価に応じる	収益化プログラムへの参加条件を満たす必要がある
メンバーシップ	月額会費×会員数	チャンネルの規模に関する条件がある
スーパーチャット等	視聴者からの任意の支払い	ライブ配信の機能。条件あり
企業案件	1件あたりの契約額	企業から依頼が来る規模になってから
自分の商品・サービス	販売価格	規模を問わず始められる

収益化の条件はプラットフォーム側が随時変更します

登録者数や視聴時間などの参加条件は、運営側の判断で変更されます。当サイトでは具体的な数値を掲載していません。最新の条件はYouTube公式のヘルプで確認してください。

始める前に決めておくこと

4つ

顔と本名を出すかどうか。一度公開した情報は取り消せません。出さずに続けられる形（画面録画、音声のみ、アバターなど）も選択肢です
扱うテーマを決める。続けて作れることと、実際に体験していることの2つで絞ります
投稿の頻度を決める。本業がある前提で、無理なく続く頻度にします
使う素材の権利を確認する。音楽・画像・映像は、権利者の許諾または利用条件の範囲内で使います

広告・PRの表示について

ステルスマーケティング規制

2023年10月1日から、広告であるにもかかわらず広告と分からないように表示すること（いわゆるステルスマーケティング）が、景品表示法上の不当表示として規制対象になっています。企業から金銭や商品の提供を受けて投稿する場合は、「広告」「PR」「提供」などを、消費者が認識できる形で明示してください。規制の対象になるのは広告主である事業者ですが、投稿する側も表示のルールを守る必要があります。各プラットフォームにもタイアップ投稿を明示する機能があります。

税金の扱い

広告収入も企業案件の報酬も所得です。副業の所得（収入−必要経費）が年20万円を超えると所得税の確定申告が必要です（給与を1か所から受けていて年末調整を受けている会社員の場合の基準）。20万円以下でも住民税の申告義務は残ります。

撮影機材、編集ソフト、通信費などは必要経費になります。生活と兼用のものは家事按分して、業務に使った割合を計上します。金額が大きい機材は減価償却の対象になる場合があります。

副業としてのメリット・デメリット

メリット	デメリット・注意したい点
収入源が複数あり、広告以外の経路も選べる作った動画が資産として残り、あとから再生されることがある本業の労働時間と通算されない扱いが一般的（業務委託の場合。実態により判断）規模を問わず、自分の商品やサービスの販売はすぐ始められる	広告収入が発生するまでの条件が厳しく、立ち上がりに時間がかかる収益化の条件や広告単価は、プラットフォーム側の変更に左右される顔や本名を出す形にすると、あとから取り消せない撮影・編集にかかる時間が大きく、時間あたりで見ると最初は低くなる